タブレットの世帯普及率はすでに2割
タブレット機普及率は一人身では8％、家族世帯では2割
スマートフォンと共に普及が進むモバイル端末に、タブレット機が挙げられる。クリップボードサイズの液晶がメインのデジタルデバイスで、高い機動性を持ち、ノートパソコン並の使い方が出来、スマートフォンのようなタッチパネル方式で操作できる。いわばパソコンとスマートフォンの中間的な立ち位置の端末であり、さらに最近ではノートパソコン的に使えるものも登場している。そこで内閣府が定期的に公開している調査「消費動向調査」の結果を基に、現在の日本におけるタブレット機の普及(保有)状況を確認していく。
まず全般的世帯普及率。全世帯保有率は16.8％、1保有世帯あたりの保有台数は1.25台。単身世帯は7.7％、一般(二人以上)世帯は20.9％。一人身世帯では13人に1人、二人以上世帯では5世帯に1世帯がタブレット機を保有している。
男性の方が普及率は高い。デジタル系アイテムに強い関心を持つ男性の方が、より強い所有願望があるのだろう。また女性は男性ほど有用性を見出していないのかもしれない。つまりスマートフォンで十分との観点である。
続いて「保有世帯あたりの」平均保有台数。
タブレット機はその機動性や利用通信環境上の問題もあり、複数を所有する必要性は薄い。一般世帯でも一人一人の所有ではなく、世帯全体の所有物として購入し、共用する事例が多い。結果として世帯種類による保有台数の差異があまり出ていない。携帯電話のように、一世帯で2台も3台も所有する必要性は無い。
世代別で大きく変わる普及率
続いて世代別の保有率。
最多保有層は単身世帯が30代、一般世帯が40代。そして30代までは単身と一般でさほど違いがない。新型デジタル機器への興味関心の高さが若年単身世帯の保有率を引き上げ、また一般世帯では子供との共有も考慮した上での調達事例が多いことから、40代の保有率が高いものと考えられる。具体的な値の抽出として「単身世帯では30歳未満で2割、30代では4人に1人」「一般世帯では30代から50代までが3割台」とのタブレット機保有状況は、現状把握の良いまとめとなる。
高年収ほど高普及率
最後は世帯年収別に見た、タブレット機の保有率。
単身・一般双方世帯共に、低年収ほど低保有率、高年収ほど高保有率の傾向が見られる。今やタブレット機は安価なものも多数登場しているが、外出して通信回線に直接つなぐ(WiFiを使わない)となればそれなりに通信コストは必要となる。また手持ちのパソコンやスマートフォンでインターネットへのアクセスは事が足りる人も多く、タブレット機は現状では「あれば便利にこしたことは無いが、無くても特段困るものでは無い」という位置づけをしている人も多い。結果として、より余裕のある高年収者ほど、普及率が高い結果が出るのだろう。
現在は試行錯誤の中で、タブレット機の有用性が模索されている時代。電子書籍リーダーとの兼用も含め、多方面の切り口で提案がなされつつ、少しずつ普及が進んでいく。現時点では総世帯保有率は16.8％に留まっているが、恐らくは3割台に突入した時点で普及状況は一気に加速化する。それに伴い、タブレット機ならではの利用スタイルも考案され、それに合わせたアプリや周辺機器も展開されていくに違いない。
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