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インターネットで使われている言語の普及率を探る

不破雷蔵「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
↑ 英語、日本語、中国語、スペイン語……果たしてどの言語が!?

世界中にその網を張り巡らせ、多種多様な機器によって利用されているインターネット。言葉通り「世界をまたにかけている」情報網だが、それは地域毎の言語による違いを認識する機会が生じることをも意味する。例えばYouTubeで関連動画のタイトル一覧に目をやると、見たことも無いような表記の文字がずらりと並ぶ様相に遭遇した人も少なくないはず。そこで今回はインターネット界隈で用いられている表示言語の利用状況、シェアについてInternetWorldStats.comの「INTERNET WORLD USERS BY LANGUAGE Top 10 Languages」から確認をしていくことにする。

まずはじめは利用言語トップテンをグラフ化し、大勢を見ていく。現時点で最新データは2013年12月末のもの。以前取得できたデータである2011年5月末時点の値も併記しておく。

↑ インターネット上の主要言語トップ10+その他(億人)(2011年5月末/2013年12月末時点)
↑ インターネット上の主要言語トップ10+その他(億人)(2011年5月末/2013年12月末時点)

「日本語はインターネット上でもよく使われている言語」との話が単なる戯言では無く、事実であることが確認できる。人数順では第6位のポジション。数年前までは英語、中国語、スペイン語に続く第4位の座にあったが、アラビア語やポルトガル語の躍進があり、順位を落としてしまった。中東地域やアフリカ地域における携帯電話の急速な普及に伴い、インターネットを利用する人も大幅に増加し、それが多分に影響したものと考えられる。

そして英語と中国語の圧倒的な数には改めて驚かされる。とはいえ、両言語のインターネット「以外」における、つまり現実での利用率を考えれば納得も行く。

個々の言語について絶対数では無く、利用者全体に占めるシェアを算出し、現状を円グラフにしたものを次に挙げる。やはり英語と中国語の利用率は絶大で、過半数を占めている事実を改めて認識させられる。

↑ インターネット上の主要言語トップ10+その他(全体に占める比率)(2013年12月末時点)
↑ インターネット上の主要言語トップ10+その他(全体に占める比率)(2013年12月末時点)

第3位のスペイン語から第6位の日本語まで、それぞれ1億人超の利用者を有しているが、それですら、英語と中国語の前には「その他大勢」程度にしか見えなくなってしまう。

「中国は人口が多いので、中国語が沢山の人に使われているのは分かる。英語も世界共通語のようなものだから理解できる。しかし日本語は人口の割に第6位。順位が上過ぎないか?」(日本は国単位の人口順位では第10位)という疑問を持つ人もいるだろう。その疑問に答えたのが次のグラフ。それぞれの言語を使っている人全体(その言語を主要言語としている国、例えば日本語なら日本、の人口だけに限らないことに注意)のうち、どれほどの割合でインターネットが使われているかを示したもの。要は対人口・インターネット普及率。日本は86.2%と高い値が出ており、「日本語を使っている人の5人に4人強はインターネットで日本語を利用している」計算になる。

↑ インターネット上の主要言語トップ10+その他における、各言語利用者毎のインターネット普及率(2013年12月末)
↑ インターネット上の主要言語トップ10+その他における、各言語利用者毎のインターネット普及率(2013年12月末)

日本は人口そのものもそれなりに多いが、それ以上に日本語を使っている人のインターネット利用率が高い。それが言語そのものの普及「数」の多さにつながっている。

インターネット経由の情報は国境を飛び越えて世界を駆け巡る。ある国から発せられた情報は、その国の主要言語で語られている場合が多い。海外向けのリリースではそれに加え、世界共通語として認識されている「英語」が用いられることが多々ある。

利用者の立ち位置や趣味趣向によって需要は変わるが、不特定多数、そして世界に向けて何か情報を発したい場合、どの言語を使うのかが迷いどころ。通常なら英語で問題はないはずだが、向ける相手によっては他の言語も考慮する必要が出てくるかもしれない。

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「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者

ニュースサイト「ガベージニュース」管理人。3級ファイナンシャル・プランニング技能士(国家資格)。経済・社会情勢分野を中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。

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