世間一般に言われる「フリーター」と同じような職業的立場にありながら、高年齢のために「フリーター」と呼ばれない人達のことを「高齢フリーター」と定義する場合がある。その推移現状を総務省統計局による労働力調査の公開データから確認していく。

「フリーター」とは、

の条件にあてはまる者を指す。

労働力調査では2010年版で他の条件に合致するものの、年齢が35歳から54歳までの者に対し、はじめて「高齢フリーター」という表現を使い、「フリーター」より年上の人達に対する定義づけを行った。2011年版以降は解説、数値の算出は行われなくなったが、算出方法は2010年版で公開されており、その方法で状況の変化をたどることは出来る。ちなみに55歳以上をカウントしないのは、通常雇用されていた人の退職者も多数混じってしまうためである。

従来の意味での「フリーター」は2002年以降しばらく数を減らし、2008年を底値としてやや上昇、2010年以降は横ばい、さらには微減の傾向にある。ところが「高齢フリーター」はほぼ一貫して増加している。35歳にまで歳を重ねた時点で突如フリーターを脱し、雇用上の安定感を得ているわけではなく、35歳以降も引き続き不安定な雇用情勢に置かれている人がいて、それが年々増加している状況と解釈できる。フリーター数が漸減しているにも関わらず高齢フリーターが増加しているのは、フリーターから脱する事が出来ない人が増加しているのが一因と考えられる。無論、自分からそのライフスタイルを望んで維持している人も、多数いることには留意が必要になる。

年齢階層別で見ると2011年までは「45～54歳層」はほとんど横ばいだったのに対し、「35～44歳」の増加が著しい。このことから、本来のフリーター枠で定義された「25～34歳」の人たちが逐次歳をとり、この層に加わって「高齢フリーター」の数を押し上げていることが想像できる。特に2011年は35～44歳層の増加幅が大きく、計測・データがある期間内では最大の増加数(前年比8万人プラス)なのが確認できる。

一方2012年以降はより高齢となる45～54歳層の増加も始まっている。万単位のカウントなので多少の誤差はあるが、2012年以降35～44歳層よりも45～54歳層の増加幅が大きくなっている。通常のフリーター層から高齢フリーター前半期の増加への移行による高齢フリーターの増加だけでなく、前半期から後半期への移行増加も始まったものと考えられる。ややこしい話になるが「高齢フリーターの高齢化」現象と表現できる。

ただし直近の2014年に限れば、再び35～44歳層が大きく増加し、45～54歳の増加は1万人に留まっている。景況感の変化に伴い、高齢フリーターの内部でも変化が生じ始めた可能性がある。

年齢層人口に対する構成比率の変移は、今回年は両期とも上昇。特に35～44歳層は大幅に人数を増やしたため、一つの目安だった3％を超えてしまった。つまり35～44歳全体の100人に3人以上が「高齢フリーター」ということになる。

景況感は回復に向かい、失業率は低下し、フリーターそのものは減少しているものの、高齢フリーターは増加の勢いの中にある。該当者の内訳では、多くが完全失業者では無くパート・アルバイトの雇用状況にある現状から(例えば男性35～44歳における32万人のうち、パート・アルバイトの者は28万人に達している)、長年フリーターを続けた中堅層世代のパート・アルバイト以外として雇用されることが難しい状況が、高齢フリーターの増加を後押ししているものと考えられる。

このような状況に対し、企業、行政、そして周囲の人たちはどうすべきか。該当者一人ひとりはもちろん、関係各部局の意識改革が求められ、必要な人に対しては状況改善のための行動を願いたいところだ。

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