かつてはデパートの商品の中でも主役の座にあった衣料品。時代の変遷と共に、その座を食料品に奪われているが、その過程でセールスの中身にはどのような変化が生じたのだろうか。その実態を経済産業省が定期的に調査している商業動態統計調査の結果公開値から探る。なお「百貨店」と「デパート」の違いは実質的には無きに等しく、同じものと見て問題は無い。呼称母体が異なるだけの話。

百貨店とスーパーの主要品目別売り上げを見ると、1990年代前半をピークに、衣料品の売り上げは減退。直近2015年では金額にしてピーク時の半額、店舗売上全体に占めるシェアは20％ポイント近く減っている。

ちなみに主要品目の区分構成のうち、衣料品に関しては次の通りとなる。

次に示すのは「衣料品」項目における、各種細部項目の構成比をグラフ化したもの。元々「婦人・子供服・洋品」の比率が高かったものの、近年においては1980年比で10％ポイント近くの増加が見られる。それと共に「身の回り品」もじわじわと上昇を見せている。

男性向けの衣料品の割合が継続して減っているのは、紳士服チェーン店などの進出が大きな要因と考えられる。この数年では「比率の上では」やや戻しを見せて、2004年がもっとも縮小した年(16.5％)となっているが、全体額が減っている以上、男性向けの売り上げが伸びているわけではない。むしろ他の項目の減少度合いがより大きく、相対的なシェアが伸びているに過ぎない。この5、6年に限ればシェアでもみ合い、額面では実質的に漸減。

他方注視すべき動きとして挙げられるのが、「身の回り品」。シェアだけでなく金額面でも増加傾向にある。該当する商品は他店舗では取得が難しく、あるいは専門店が身近にあるとは限らない。そしてネット通販では実物を精査できないが、直に手に取ってその内容を確認したいものが多く、必然的にデパートが選択されているものと考えられる。さらには景況感の回復も一因だろう。

リーマンショック(2008年秋)以降の急激な減少、特に「婦人・子供・洋品」の金額面での縮小ぶりが著しい。紳士服などはデパート以外では代替が利かない事例もあるが、婦人服や子供服は容易に廉価店への切り替えができる。可処分所得の減退から、(割引率に期待できない)百貨店において婦人向け・子供向けの購入者が足を遠のかせてしまった流れが見えてくる。

そして1990年代前半が一つのターニングポイントだったことが、このグラフからつかみ取れる。衣料品部門における売上総計はもちろんだが、「紳士服・洋服」の項目で特にその流れが強く出ている。上記にあるように紳士服チェーン店の展開など競合の登場・躍進はもちろん、いわゆる「バブル崩壊」が大きな構造変化の引き金となったことは容易に想像できる。無論金額面では「リーマンショック」が、さらなる構造変化における第二の引き金となった感は否めない。

衣料品における売買動向流れとしては、男性関係用品全般、そしてその他衣料品周りが先行して大きな客の減少があり、現在は女性や子供関係、「身の回り品」が続いているとまとめることができよう。もっとも上記解説の通り、「身の回り品」はトレンドを転じて金額面でも増加に転じており、一連の流れに変化が生じている点には注目しておきたい。

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