トップは神奈川県の24％…都道府県別タブレット型端末利用率動向
都道府県別のタブレット型端末利用によるインターネット利用率
スマホと比べれば緩やかだが、確実に普及浸透を進めているのがタブレット型端末。その普及度合いはどの地域でも同じなのか否か。総務省の通信利用動向調査の結果から確認していく。
次に示すのは各都道府県別のタブレット型端末によるインターネット利用率。例えば北海道では17.1％だが、これは調査対象母集団(6歳以上)の北海道在住者全体のうち17.1％が、タブレット型端末でインターネットを利用していることを意味する。北海道に住むインターネット利用者のうち17.1％では無い。
東京を中心とした関東圏、福岡県などの九州北部圏など、人口密集地帯・都市地域で比較的高い値を示している。一方で、それ以外の地域のうち、人口が比較的少なめな都道府県では値が低く抑えられている。
都道府県別に仕切っても、3割はまだ超えていないものの、多くの地域では1割から2割の値を示している。かつてタブレット型端末といえば「iPad」のみが知られ、半ば以上「タブレット型端末」イコール「iPad」であり、高級サブマシン的な存在として認知されていた。そして外で実際に使っている様子を目に留めた際には、ついレアなアイテムを見つけたかのような、好奇心のまなざしを向けてしまっていたものだ。そのような状況からは、大きな変化が生じていることに違いは無い。2割に達した地域はすでに千葉県、東京都、神奈川県、愛知県の4か所に及んでいる。
上位・下位陣の確認
上記グラフは各都道府県の動向を知るのには役立つ。しかし数字の上での上位陣・下位陣を探すのには少々難儀する。そこで並べ替えをした上で、上位10位、下位10位のものを別途生成した。
最上位は神奈川県の23.6％、次いで千葉県の22.0％、東京都の21.4％、愛知県の20％。多くは人口が多い地域。一方、下位(縦軸の仕切りは上位グラフと揃えている)は岡山県の12.1％が最下位で、大分県、そして青森県や秋田県など、どちらかといえば人口比率で高齢層が多い地域が名前を連ねている。
タブレット型端末の所有・利用は年齢属性との関係が深いことから、このような傾向が生じるのも十分理解はできる。一方で、タブレット型端末の利用性向としては、子供の玩具として保護者から貸し与えられる事例が多いが、今件データでは子供の比率の多少との相関・因果関係までは確認できない。もう少し子供におけるタブレット型端末の利用性向が大きな値となれば、具体的な地域別での連動性の動きも見えてくるだろうか。
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