インターネットが多くの人にとって必要不可欠なインフラとなり、それを用いて商品やサービスを購入する注文を行い、商品を受け取ったりサービスを享受する、インターネット通販(オンラインショッピング、ネットショッピング)の分野も大きな普及を果たすようになった。今回はそのインターネット通販の先進国でもあるアメリカ合衆国の実情に関して、同国の民間調査会社PewResearchCenterが2016年12月に発表した調査報告書「Online Shopping and E-Commerce」(※)を元に確認していくことにする。

次に示すのは回答時点でオンラインの買い物習慣があるか否かを答えてもらったもの。普段からネットで買い物をしているか否かだけでなく、その場合携帯電話(従来型携帯電話、スマートフォン)を(も)使っているかなどを合わせて聞いている。

日常的に使っている人は実に8割近くの79％。5人に4人はネット通販利用者。スマホなどを経由しての利用者だけでも半数に登っている。また最近では意思疎通の際に欠かせない存在となったソーシャルメディアの書き込みや広告経由で買っている人は15％に達している。調査から1年強経過している現在では、それぞれの値はさらに上昇していることだろう。

今件とは直接関係は無いが、商品紹介をしている動画視聴をしている人も5割強。購入動機をかき立てられるか、逆にパスの判断をするかはケースバイケースだが、参考にしている人が多分に及んでいることが分かる。この動画には商品提供企業の作成したもの以外に、ユーチューバーなどをはじめとする消費者が作ったものも含まれることは言うまでもない。

これを回答者の年齢階層別に見たのが次のグラフ。

元々高齢者ほどインターネットと疎遠になる傾向があり、さらにインターネットを利用していてもサービスを使いこなす割合は減る傾向にあるため、当然ながらオンラインでの買い物もまた、高齢者ほど値は低くなる。他方、65歳以上でも習慣的に6割近くはネット通販を利用している計算になる。ただし同時に携帯電話経由でも買っている人は17％止まりであることから、多分にパソコンを用いての利用であることが推測できる。

あくまでも「携帯電話『でも』買っている」であることから、単純な差し引きで算出できるのは「パソコン経由のみのネット通販利用者」だが、概算すると若年層の方が少なく、高齢者の方が多くなる(18-29歳は13％でしかないが、65歳以上は42％になる)。身体能力の問題やコスト上のハードル、さらには日常ネット利用をする端末の違いなどさまざまな理由が考えられるが、興味深い話には違いない。

ソーシャルメディアのリンク経由で購入している人は、若年層でも1/4程度。それほど高い値ではない。もっとも、この数年でソーシャルメディアの利用率は大きく上昇しているから、現在ではもう少し値も上乗せされていることだろう。

ちなみに利用頻度は次の通り。全体への問いなので、利用していない人は当然「無し」の回答となる。

週一以上の利用者は15％。月数回になると28％。合わせて4割強の人は、月に複数回の利用をしていることになる。実店舗での購入頻度と比べれば少ない人が多分であろうが、随分と生活上の利用インフラとしては頼れる存在となりつつあることが実感できる値には違いない。

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※Online Shopping and E-Commerce

2015年11月24日から12月21日かけてウェブかメール電子メールで調査用母体に対して行われたもので、有効回答数は4787人。ただし調査用母体はRDD方式で固定電話及び携帯電話で18歳以上のアメリカ合衆国居住者を対象に選出されており、インターネット環境を持たない人には利用が可能になるツールを提供されており、その上での調査となるため、調査の回答母体は実質的にインターネット利用者限定では無く、すべての大人対象となる。