アメリカのタブレット機普及率は42％にまで躍進
5年間で10倍以上…この数年で大きく伸びたタブレット機普及率
ポケット収納サイズとまではいかないもののノートパソコンより機動力に長け、スマートフォンよりも画像が大きく機能面でも優れている。タッチパネルによる操作系という点ではスマートフォン寄りだが、パソコンとスマートフォンの中間的な立ち位置を有するモバイル端末。これらの特性を持つものとして注目を集めているのがタブレット機。特にAndroid OS搭載機やアマゾンのKindleシリーズが本格的に展開することで、これまで「仕様は魅力的だが価格面で手が出せない」タブレット機の取得ハードルが大きく下げられ、多数の人が手に取るようになった。
デジタル機器では日本の先を行くアメリカにおいて、タブレット機はどの程度普及浸透しているのだろうか。アメリカの大手民間調査機関Pew Research Centerが2014年1月に発表した調査結果では、2014年1月時点での同国成人におけるタブレット機所有率は42％に達していたことが明らかにされた。今件タブレット機にはKindle Fire、Google Nexusが該当し、電子書籍リーダーのNookやKindleは含まれない。
2010年5月の時点では3％だったタブレット機の所有率が1年後には8％と2倍以上に伸びる。そして1年強後の2012年11月にはさらに2倍以と大きく飛躍する。これはアマゾンのKindle Fireが大きな後押しをした結果によるもの。
その後も順調に所有率は増加を続け、2014年1月時点では42％にまで伸びている。これは単純計算をすると、アメリカの成人で5人に2人はタブレット機を有していることになる。今の日本における成人のスマートフォン所有率が4割から5割と言われているので、それとほぼ同じ比率でアメリカではタブレット機が普及していることになる。
高年収では2/3が所有
直近のタブレット機所有状況を属性別に見たのが次のグラフ。
世代別では中堅層がやや大きめだが、デジタル系アイテムは得てしてこの世代が最初に飛び付く傾向が強く、金銭的な余裕もあることから、納得は出来る。いわゆる「ギークな人たち」の世代である。
学歴別・世帯収入別では高学歴・高世帯収入ほど所有率は上昇する(概して高学歴ほど高年収となる相関関係があるので、それも影響している)。特に大卒以上は6割近く、年収7万5000ドル以上の世帯の人はほぼ2/3がタブレット機を有しており、注目に値する。地域別ではやや地方居住者が低めの値を示しているが、これは世帯年収の差異が一因だろう。
低年収層では低めな値だが、すでに65歳以上でも2割を超える人がタブレット機を有している。いわゆる「ジェネレーション・ギャップ」が生じにくいのもタブレット機の特徴。昨今ではキーボードを付けることでノートパソコンとほぼ変わらない使い方が出来るWin系のタブレット機も登場し、好評を博している。単独使用はもちろんだが、パソコンの補助・代替機として、あるいはスマートフォンの親機的な存在として、タブレット機は今後ますます普及率を高めていくに違いない。
■関連記事:
