日々の生活を支える食品や消費財の調達先はスーパーやコンビニ、デパートなど多種多様。夫婦世帯における実情を、総務省統計局が2015年12月に発表した「2014年全国消費実態調査」の結果をもとに、金額ベースで確認していく。

次に示すのは二人以上世帯の世帯主の年齢階級別における、消費支出金額の内訳を、購入先で仕切り分けしたもの。要は「どこでどれだけの金額を使ったか」。ちなみに「消費支出」とは税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」を意味する。また「百貨店」は元資料上の区分名で、「デパート」とほぼ同じ形態店舗を意味する。なおグラフ生成の際の各値算出の際には、「その他」を除いた再計算を行っている。

いずれの階層でも「スーパー」を利用する割合が一番多い点では変わらない。しかし他の点ではいくつかの違いが見えてくる。主だったものを箇条書きにすると、

などが挙げられる。

「ディスカウントストア」は日本国内では1990年以降に領域の拡大を始めている(大店法の規制緩和、独禁法絡みの問題、消費者の消費性向の変化)ことから、回答者の人生に占める「ディスカウントストアの存在を知っている期間の割合」の長さもまた、利用率に左右しているものと考えられる。「ディスカウントストア」が無かった、認知されていない時代は「一般小売店」が主に利用されており、その利用が長期間に渡っていると、新たな存在「ディスカウントストア」へはなびきにくい次第である。

一方、注目したいのは「コンビニ」の項目。若年層ほど利用割合が高いものの、30歳未満でも5.4％でしかない。これは単身世帯で同様のデータを参照した時の値(「その他」を除いて再計算した場合、男性30歳未満で15.4％、60歳以上でも7.3％)と比べると、かなり小さい値となっている。

やはり二人以上の世帯ともなると一度の買い物における購入量も多くなるため、「まとまった量を購入できる」「安上がりで済む」ことが優先される。その観点で「コンビニ」は敬遠されてしまうのだろう。

また、今件は「世帯の」家計であるのも一因。単身世帯では個人の金銭勘定と世帯の勘定はほぼ同一だが、二人以上世帯では構成員一人一人の勘定と世帯全体のとは別物となる。個人の買い物として購入する商品が多いコンビニでは、どうしても世帯単位の計上金額は小さなものとなってしまう次第である。

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