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203×年、アメリカは原油を輸入しなくなる?

小菅努マーケットエッジ株式会社代表取締役/商品アナリスト

米エネルギー情報局(EIA)は4月7日に発表した「Annual Energy Outlook 2014」において、2035~2040年にかけて米国の石油輸入量がゼロになる可能性を指摘した。

あくまでも可能性の問題であり、実際には米国が海外からの石油輸入量をゼロにできる確率が高いとは言い難い。EIAも、シェール油井の生産サイクル、開発可能地域、地質、技術革新など多くの不確実要素に依存することに注意を喚起している。ただ、EIAが「液体燃料需要に占める純輸入の割合がゼロになるとの見込みを示したのは初めて」(EIAスポークスマン)のことであり、今後のシェール革命の進展状況によっては、米国が海外からの石油供給に依存しない時代を現実的に見通すことができるようになりつつあることは、間違いのない事実である。

今回EIAは三つの石油生産予測値を発表しており、石油輸入がゼロになる状況が実現するのは、その内の「高水準の生産推計」となった場合だけである。これ以外の「低水準の生産推計」と「通常の生産推計」の場合には、少なくとも2040年までは米国が海外からの石油輸入を止めることはできない。

■米国の石油輸入が減るのはあと2年だけ?

EIAの通常モデルによると、米国の産油量は2011年の日量566万バレルに対して、12年649万バレル、13年772万バレル、14年853万バレルと急増しているが、2019年の961万バレルがピークになると予測されている。その後は、同年をピークに緩やかな減産期に入り、30年830万バレルと概ね15年後には現在の産油水準まで戻すと予測されている。

この場合だと、石油輸入量は11年の日量4,523万バレル、12年の4,032万バレル、13年の3,354万バレル、14年の2,873万バレルと急ピッチに減少するも、16年の2,521万バレルがボトムとなり、その後は再び石油輸入を増やす必要性が浮上することになる。即ち、シェール革命で米国が石油輸入量を削減できるのはあと2~3年という計算である。

30年には2,860万バレルとなる見通しであり、この場合だとシェール革命で米国の石油輸入量は一時的に大きく減少しても、再び徐々に輸入量を増やす必要性に迫られることになる。

一方、低水準の生産推計の場合だと、国内産油量のピークは16年の日量918万バレルに留まり、30年時点では705万バレルと、今年の産油量(757万バレル)を52万バレルも下回ることになる。この場合だと、石油輸入量は16年の2,717万バレルがボトムであり、20年代初めには現在の輸入規模まで逆戻りし、30年には3,664万バレルと更に12~13年のレベルまで回帰することになる。

シェール革命は万能のように報じられているが、実際の所は米国が石油の自給自足体制を確立するのは簡単なことではないことが良く理解できよう。

■シェール革命でも石油輸入ゼロの可能性は低い

これに対して、高水準の生産推計の場合には、米国の石油輸入環境は劇的に変化することになる。

この場合だと、産油量のピークは36年の日量1,335万バレルとなり、現在から更に20年以上にわたって増産が可能と言うことになる。12年の649万バレルからほぼ倍増することになり、石油輸入量は17年に2,000万バレル、25年に1,000万バレルを割り込み、39年には逆に輸出国となる計算である。最も楽観的な生産見通しを前提すれば石油輸入が必要となるが、その時期は25年後である。

これからデータの集積が進み、シェール開発の技術進展が見られれば、米国が石油の自給自足体制を確立する可能性が浮上しているのは確かだが、そのためには乗り越えなければならないハードルの数は多いのが実情である。もしかしたら、シェール革命に匹敵する技術開発が実現するかもしれず、最近ではこれまで手付かずだった米東海岸の石油埋蔵探索の許可が出されたことで、産油量の見通しが大きく上方修正される可能性もある。ただ、現在の米国の原油生産環境については、10年や20年先を見通すのは極めて困難であり、現段階では「203×年、アメリカは原油を輸入しなくなる」可能性が浮上したという程度の評価に留めておくのが妥当だろう。

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【2014/04/09 09:30追記】 グラフタイトルを修整しました。一つ目は、「米石油需要見通し」ではなく「米石油生産見通し」でした。訂正してお詫び致します。

マーケットエッジ株式会社代表取締役/商品アナリスト

1976年千葉県生まれ。筑波大学社会学類卒。商品先物会社の営業本部、ニューヨーク事務所駐在、調査部門責任者を経て、2016年にマーケットエッジ株式会社を設立、代表に就任。金融機関、商社、事業法人、メディア向けのレポート配信、講演、執筆などを行う。商品アナリスト。コモディティレポートの配信、寄稿、講演等のお問合せは、下記Official Siteより。

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